ABOUT 現場DX研究所とは?

INTERVIEW
株式会社L is B 代表取締役社長CEO
現場DX研究所 所長
横井 太輔TAISUKE YOKOI

01 /なぜ「現場DX研究所」を開設したのか?

そもそもですが、DXとは何か?とみなさんにお聞きすると、多くの方がデジタル化することだけをイメージされている印象を強く持ちます。
例えば最近ですと、紙からタブレットへ移行するペーパーレス化やテレワーク、WEB会議などができるようになったというのはよく聞きますよね。

ただ、それらは、デジタル化しているだけの状態なので、DXの“D”だけなんですよね。

はっきりいって、「デジタルツールを導入する=DX化ができた」という認識は間違っています。DXの本質とは、映画「トランスフォーマー」の“移動する車”が、“戦うロボット”にトランスフォーメーションしたように、トランスフォーメーションとは“劇的に変わること”を意味します。それが、DXの“X”であり、DXの本質なんです。

つまり、DXとは「劇的に根本から変えて生産性を上げること」と研究所は定義しています。

しかし、実際多くの企業が仕組みを根本から変えたりするのではなく、ツールを導入して満足する“D”のみなんです。デジタル化を少ししたくらいでは、本質的には何も変わりません。DX化による変化とは、例えば、今まで1時間かかっていた報告書の作成が5分で終わるようなことなのです。しかもそれが、現場で立った状態でスマホ1台で完結できたらどうでしょう?それは時間の使い方が劇的に根本から変わり、生産性自体が向上していると思いませんか?

そんな本当の意味でのDXの可能性をを世の中の皆さんにもっともっと知ってもらいたい、そんな想いから「現場DX研究所」の設立に至りました。現場のDX化は、ここを見に来るだけで大丈夫。そんなメディアを目指してより良い情報をお届けできるように取り組んでいきたいと思っています。

02 /DXは手段。
目的は現場の労働生産性を
上げること。

DX化は手段であり、目的ではありません。

手段が目的化してしまい、DX化したけど実際うまく運用されていないといったご相談を多くいただきます。
目的はあくまでも現場の労働生産性をあげること。

簡単に言うと、“みんなで楽して儲ける”ことだと考えています。

そのためには、現場全体の常態化した課題を解決することや、最少人数で最大効果を得られることが重要です。
我々は、それらの壁をひとつずつ乗り越えた先の世界をつくるための手段として、現場に関わるすべての仕事をDX化していきたいと思っています。

03 /安全が最優先の現場DX

現場は効率よりも安全が最優先です。

年代を問わず皆で安全を最優先して、トラブルや事故を起こさないことは現場における命題です。安全を最優先するには、「コミュニケーション」は欠かせません。
また、「コミュニケーション」は全員が等しく同じ目線になれているかがとても重要です。DX化する前の時代は、紙とペンという誰もが等しく簡単に使えるものでコミュニケーションを取り合っていました。ですが、今現在はいかがでしょうか?せっかく導入されたデジタルツールを使いこなせていない方もいらっしゃるのではないでしょうか?

そのような状態は我々が目指す現場DXの未来ではありません。当然ながら、時代が変わっても「安全が最優先」ということは絶対です。

安全を最優先しながら、品質と効率を追い求める。そんな三方良しなものが、現場の未来をつくっていくと信じて、私たちは現場の誰もが簡単に使えるコミュニケーションツール「direct/ダイレクト」を開発しました。

そしてこの「現場DX研究所」で、「direct/ダイレクト」を基軸にした生産性向上を図る最新のノウハウを学び、みなさんに現場の未来をつくっていただきたいと考えています。

04 /現場から
日本を元気にする!

根本的な想いとして日本をもっともっと、もっと成長させたいんです。

なぜか?

それは、97年から日本の成長は止まっているという現実と
2050年には日本のGDPは8位まで陥落するという予測を目の当たりにしたからです。
そんな未来を想像するだけで我々は悔しくてたまりません。戦後の日本を先人たちが死ぬ気で復興させてきたからこそ、今の自分たちがいます。そんな先人たちの努力の上に築かれた時代なのにも関わらず、働く現役世代が日本の成長を止めた状態で、次世代に時代をバトンタッチできる訳がありません。
飛躍した誇りある日本を次世代にバトンタッチしたい。だからこそ今、日本の人口の約半数にあたる現場従事者のみなさんを応援して、
現場を元気に、そして、現場から日本を元気にしたいと本当に想っています。

「古きを温ねて、新しきを知る」

日本を飛躍させた先人たちから学び、そして、「現場DX研究所」から新しい情報をどんどん吸収して、
ぜひ一緒に日本を現場から元気にしていきましょう!